35歳の平均年収・手取り額はいくら？税金の計算方法や生活水準を解説

35歳は、大学を卒業して10年以上が経過し、中堅社員や、早い場合は管理職として期待される年齢ですね。

働き盛りの35歳だと年収はいくらくらい貰っているのでしょうか？本記事では35歳の年収を男女や、業種別に記載しました。

また、平均年収だけでなく、手取り金額を知るための税金の計算方法も解説しています。

国税庁『平成28年度分民間給与実態統計調査』、厚生労働省『平成29年賃金構造基本統計調査の概況』doda『年齢別平均年収ランキング』を参考に作成しました。※『賃金構造基本統計調査の概況』、『民間給与実態統計調査』は、5歳区切りでデータを取っているため、業種別35~39歳の平均年収を参照しています。

35歳の平均年収はいくら？男女別・業界別で解説

35歳の平均年収を貰っているのでしょうか？

平均年収を算出したところ35歳の平均年収は465万円です。

35歳全体の平均年収　465万円

それでは、以下で35歳〜39歳世代・男女別・業種別の年収をチェックしていきましょう。

30代後半の平均年収

35~39歳全体の平均年収　433万円

国税庁『平成28年度分民間給与実態統計調査』を参考に作成しています。

民間給与実態統計調査は、5歳区切りでデータを取っているため、35~39歳の平均年収を参照しています。

男女別の平均年収

35歳男性の平均年収　502万円
35歳女子の平均年収　387万円

doda『年齢別平均年収ランキング』を参考に作成しています。

以下は男女別の年齢ごとの年収です。

業種別の平均年収

30代、業種別の平均年収についてまとめました。気になる業種の年収をチェックしてみてください。

doda『業種別平均年収』を参考に作成しています。

より実感値に近い数字を知りたいなら中央値をみよう！35歳の年収中央値は？

次に35歳の年収の中央値をみていきましょう。

平均年収は、一部の富裕層によって平均額が上がっている為、実感値と乖離しやすいです。例えば、年収2,000万円の人1人と年収400万円の人3人がいたとしたら、平均は「800万円」となり、年収400万円の人からみたらだいぶ差がある結果になってしまいます。

そんな時に役立つのが、「中央値」の考え方です。中央値はデータを順番に並べて上から数えた時にちょうど真ん中に位置する人の金額を指し、平均年収よりも実感値に近いと言われています。

先ほどの例でも中央値は400万円となり、実態に近い結果となりますね。

以下が35歳の年収中央値です。

35歳全体の年収中央値　450万円
35歳男性の年収中央値　480万円
35歳女子の年収中央値　360万円

doda『平均年収ランキング2012』を参考に作成しています。

35歳年収465万円の毎月の手取り額はいくら？

35歳の平均年収年収465万円、年収が465万円だと手取りでいくらもらえるのか、気になりますね。

35歳の平均年収465万円の手取り金額

交通費などの非課税所得にもよりますが、年収465万円の会社員だと、一年間の手取り金額は約364,7万円ボーナスを考慮しないで計算すると、毎月の手取りが約30万円前後です。

手取りの計算方法！所得税や住民税、社会保険料を算出！

先ほどは465万円の手取り額を算出しましたが、ここでは好きな年収の手取り額が求められるように計算方法をご紹介します。例として、年収465万円で計算をしています。

STEP1 年収をもとに控除額を調べる

税金というのは年収全額にかかるわけではありません。

年収からいくつかの控除を行なった後で課税は行われます。給与所得控除は年収によって異なるので、下の表を参考に控除額を調べます。

つまり、今回の場合は控除額は年収の20%+54万円ということになります。

よって年収465万円では給与所得控除は147万円となります。

STEP2 社会保険料の計算

社会保険料は地域によって若干異なりますが、概ね15%ほどと考えられます。

よってこの場合には、465万円×15%=約70万円が社会保険料となります。

STEP3 基礎控除の確認

先ほどの給与所得控除に並んで、所得税や住民税に対する控除をここで確認しておきます。

所得税の基礎控除：38万円

住民税の基礎控除：33万円

STEP4 課税所得の計算

ここまで、給与所得控除・社会保険料・基礎控除を求めるところまで完了しました。

では実際に、課税対象となる所得をそれぞれ計算していきます。

所得税の場合には、

課税所得＝465万円−(基礎控除38万円＋給与所得控除147万円＋社会保険料70万円)=210万円

住民税の場合は、

課税所得＝465万円−(基礎控除33万円＋給与所得控除147万円＋社会保険料70万円)=215万円

が課税所得となります。

STEP5 課税所得をもとに税金額を計算する

まずは所得税から計算していきます。

所得税の税率は課税所得に応じて変わるので下の表を参考にすると、課税所得210万円の場合の税率は10%となります。

よって今回の所得税の金額は、

課税所得210万円×税率10%=21万円

となります。

一方住民税は所得税とは違い累進課税生ではなく、所得割と均等割の2つの部分に分かれていまず。

所得割の部分は基本的に全国一律で10%です。

均等割も基本的に5000円前後です。

これは自治体によって金額が多少異なることがあるので、実際の計算を据える際には地元自治体のホームページをご確認ください。

よって、今回は

住民税額＝215万円×10％＋5000円＝22万円

となります。

よって所得税額と住民税額を合わせると、

21万円＋22万円＝43万円

となります。

STEP6 手取りの月収を計算

では実際に月当たりの手取り額はどうなるのでしょうか。

年収465万円−（社会保険料70万円＋税金額43万円）÷12ヶ月≒29万円

となります。

控除の種類などによって多少変わることはありますが、社会保険料や税金を支払うことを考えると、手取りとして受け取れる金額はおおよそ額面の8割と考えておくと良いでしょう！

高卒・大卒で給与は変わる？大企業と中小企業で給料に違いは出る？

学歴別の平均月収

学歴によってどれくらい月収が変わるかご存知ですか？

学歴による平均月収の違いを、大学・短大・高校卒の男女別でまとめました。

『平成29年賃金構造基本統計調査の概況』を参照に作成しております。

学歴が上がるにつれて平均年収が高くなっている事が表からわかります。

企業規模別(大企業・企業・小企業)の平均月収

大企業・中企業・小企業での年収の差はどれくらい格差があるのか、男女毎に月収を比較してみました。

厚生労働省『平成29年賃金構造基本統計調査』を参考に作成しています。

35歳平均年収の生活水準！家賃や食費、貯蓄に回せる金額は？

平均年収465万円だと生活水準はどれくらいでしょうか？

今回は、35歳・一人暮らし、夫婦二人、夫婦と小学生以下の子供がいる場合の３パターンでシュミレーションします。

シュミレーションの際月々の生活費は、手取りの364.7万円を12(月)で割った30万円を生活費の上限として計算しています。

また、以下は夫または妻がどちらかだけ働いている場合で算出しています。共働きなどで世帯年収が変わる場合は、合計額や内訳が変わることをご了承ください。

一人暮らし単身者の場合

夫婦二人の場合

今回は、35歳の平均年収を年齢・業種別にご紹介しました。

ご自身の現在の年収と比べていかがだったでしょうか、本記事を参考に生活水準も合わせて見直してみてください。